2019年3月 6日 (水)

医師の働き方環境のOECD諸国との比較(2)外来受診を含めた場合

直前のブログについて広島国際大学の江原教授からコメントを頂き、江原教授が北海道医報に書かれた「医師の働き方改革」と題しての投稿(このページ)を紹介頂きました。

江原教授は、このブログの病床あたり医師数のグラフに相当する比較を、更に外来受診数を加味して分析されておられます。今回は、前ブログに引き続いて、外来受診数を加味した分析を実施してみます。

1) 手法

前回同様、OECDの統計を使って、OECD諸国間の比較とします。2016年のデータとするが、一部の国については2016年に相当するデータがない場合があり、直近データを使ったり、2017年を使っている場合もあります。外来受診数は、OECD統計のHealth Care UtilisationのDoctors consultationを採用しました。

OECD統計の日本のDoctors consultationは、2015年12.8回/年・人であり、厚生労働省の平成29年患者調査上巻第9-2表の外来総数は歯科を除くと6,898千人/日であり、これを年間250日として計算すると年間17億2千万回となる。一方、OECDの12.8回/年・人に日本の人口1億27百万人を掛けると16億2千万回となる。年間235日とすれば、ほぼ一致するわけで、OECD統計のHealth Care UtilisationのDoctors consultationの採用で、OECD諸国間の比較を実施しても、大きな問題はないと判断する。

2) 外来受診数

OECD統計によれば、外来受診数は韓国に次いで日本が第2位であります。数字で言えば、日本は一人年12.8回なので、月1回以上となるが、高齢者の場合は、月1回以上で複数の医療機関を受診されておられる方もいる。また、高齢化社会においては、やはり外来受診数が多くなる傾向であり、国全体での平均値は高くなるはずです。

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3) 外来患者についての医師負担

江原教授は、外来患者に対する医師の対応は、入院患者の40%と想定して、病床数に1日あたりの外来患者数の0.4倍を掛けた数字を換算病床数として、病床数(患者数)あたりの医師数を計算して比較されておられる。同じ手法を採用して、各国比較をしたのが次の図です。

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なお、外来患者に対する医師の対応を、入院患者の40%とするのは、病院が最低確保すべき医師人員数を定めた医療法施行規則第19条の援用によるものです。すなわち、医師定員が、入院患者1と外来患者を2.5で除した数の合計を16で割算して計算することになっているからです。

4) 外来患者への医師対応時間を平均12分とした場合

日本の医師法での病院の最低限の医師数を規定した厚生労働省令である医療法施行規則の定員を使って、国際比較をしたのが上記3)である。しかし、医療法の定員が日本の実態にあわせての妥協という側面はある。そこで、外来患者に対する医師の平均診察時間(実診察時間以外も含め)を1時間につき5人として12分間とし、医師の年間労働時間を2000時間として外来診療に要する医師の年間人数を計算した。そして、この外来対応の医師数を実際の医師数より差し引き、差し引いた差数の医師数が病床に対応可能な医師数であるとして病床数あたりの医師数を計算した。その結果のグラフが次である。

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3)のグラフとほとんど同じ結果であるが、3)と4)を比較すると、日本は3)でも4)でも韓国に次いで最低から2番目であるが、最高位のスウェーデンについては、3)では0.78で、4)では1.68となった。

外来受診数を加味しない場合が、直前ブログの次の図なので、大枠はほぼ同じです。しかし、日本の数字を見ると、外来受診数を考慮すると0.19から0.09へとほぼ半分になってしまった。これで良いのか?持続可能か?改善するとすれば、どことどこを、どう改善すべきか医療という基礎インフラの維持は重要であり、関心を持ってよく考えたいと思います。

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2019年3月 1日 (金)

医師の働き方環境をOECD諸国と比較する

2018年7月6日に公布された働き方改革関連法が、4月1日から施行される。厚生労働省のリーフレットはここにある。

リーフレットの1番目には「時間外労働の上限は月45時間、年360時間を原則とし、臨時的な特別な事情がある場合でも年720時間、単月100時間未満・・・」と書いてある。

しかし、医師については、このリーフレットの内容は適用されない。というのは、働き方改革関連法で労働基準法が改正されたが、附則341条により、医業に従事する医師については2024年3月31日までの間は適用されないとされた。そして、2024年4月以後に適用される場合でも、「限度時間並びに労働者の健康及び福祉を勘案して厚生労働省令で定める時間」と医師以外だと単に「限度時間」となっている条文とは異なっている。

そのようなこともあり、厚生労働省において医師の働き方改革に関する検討会(その検討会のWebはここにある。)が持たれている。参考としては、朝日新聞社説2月24日Nikkei Style 2月11日の記事がある。

本日のブログでは、OECD統計データを使って、日本の医師の労働環境や医療がOECD諸国と比較して、どのような水準であるかを見てみる。

1) 医師数

医師数の各国比較です。世界第3位の308,000人である。なお、厚生労働省の統計では、病院での医師の従事者202,302人、診療所の従事者102,457人である。診療所従事者のうち、71,888人はオーナー開業医である。

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2) 人口1000人あたりの医師数

人口あたりでの比較の方が妥当であるので、1000人あたりの医師数の比較とすると次のようになった。

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日本の医師数は、必ずしも多くはない。

3) 病床あたりの医師数

病床あたりの医師数を比較すると、医師数が最も少ないのが日本となった。

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日本の病床数が多すぎると言えるはず。病床数を比較すると、日本はダントツ1番である。166万床の中には、精神病床33万床を含んでいるが、一般病床のみでも病院で89万床、一般診療所で10万床なので、一般病床のみとしても米国の898千床より多い。

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医師の場合も、時間外労働の上限は月45時間、年360時間を原則とすることで目指すのが本来の姿と考える。今日明日にそれが達成できるわけではないが、高齢化が進む中、展望を持って進むべきであると考える。

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2019年2月20日 (水)

柳原病院事件は東京地裁で医師無罪判決

当然と思うのですが、東京地裁で医師を無罪とする判決が出ました。

日経 2月20日 手術後わいせつ、男性医師に無罪判決 東京地裁

追って、判決文が入手できれば、報告します。なお、本事件について、このブログで取り上げた関連の記事は次でした。

2016年8月27日 わいせつ容疑で医師を逮捕とは驚き

2016年12月 1日 柳原病院の医師のわいせつ行為に関する変な裁判

2018年9月10日 柳原病院の医師準強制わいせつ事件9月10日から公判再開

2019年1月 9日 柳原病院事件は2月20日に判決言い渡し予定

無罪で当然と思うのですが、わいせつな行為をしたと言う乳がん手術は2016年5月10日のことでした。わいせつ行為は、満床在室の4人部屋で行われたとして逮捕されたのですから、メチャメチャな事件だと注目していました。

検察は、社会の常識を考えれば、控訴しないと思うのですが。これで控訴したら、医師の方々に対する冒涜であり、医療において重要な役割を果たす医師の方々の真摯な医療に対する取り組み意欲をそぎ、我々の最重要インフラである日本の医療に悪影響を与えることを懸念します。

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2019年1月 9日 (水)

柳原病院事件は2月20日に判決言い渡し予定

女性患者に対して、わいせつな行為をしたとして、準強制わいせつ罪で逮捕・起訴された男性外科医に対する東京地裁での1月8日第13回公判において、検察側は懲役3年を求刑し、弁護側は無罪を要求する最終弁論をしたと聞きました。

判決言い渡しは2月20日の予定とのこと。

昨年9月10日に公判(第2回)が再開された時に、このブログを書き、それ以前にもこのブログこのブログを書いたこともあるので、現状を報告いたします。なお、医師に対する支援団体の方は、ブログを立ち上げておられ、昨年10月30日と11月1日の公判での検察側と弁護側証人の発言・説明の内容をここに書いておられます。

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2018年12月26日 (水)

妊婦加算凍結とは何? 安心して住める社会を目指そう

豊かな国、豊かな社会であって欲しいと思う。しかし、次のような意見が新聞の社説にまで掲げられると、日本は人々が他人に対して不信感しか持たない不幸な社会になったのかなと思ってしまう。

朝日新聞社説 12月24日 妊婦加算凍結 患者が納得する制度に

妊娠したら、女性はそれまで以上に自分の体のことに気を使う。夫も、妻の体のことを気を使い、大事にしてあげなくてはと思う。そのようなことで、妊娠した女性が医療機関にかかったなら、妊娠の継続や胎児に配慮した診療を望むし、妊婦にとって特有の合併症や、診断が困難な疾患があるなら、そのような配慮も望む。

そのようなことから、平成30年度の保険診療報酬改定で妊婦加算が決定した。保険適用の3割負担で、通常時間内は初診230円、再診110円である。医師・医療機関は、妊娠していることから手間をかけて診療し、結果説明をする必要がある。そんな医師・医療機関の義務は変わっていないはずだが、どうなのだろうか?妊娠していて体調が悪くなり、医療機関に行って診療を受けた際、妊婦加算があった方が、医師に対して色々と気になることについて質問がしやすいと思うのですが。たった、230円、110円の費用でできるって私は最高と思うのですが。

参考として、次の資料を掲げておきます。興味があれば、リンク先を訪れてください。

読売新聞YomiDr 炎上する「妊婦加算」は本当に廃止すべきか? 宋美玄氏  12月18日

YomiDrの記事は、中央社会保険医療協議会の前日でした。

厚生労働省 中央社会保険医療協議会 総会(第404回)12月19日の妊婦加算の取扱いについての資料

この12月19日の中央社会保険医療協議会 総会(第404回)で、2019年1月1日からの妊婦加算の凍結が決定した。

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2018年12月 2日 (日)

10万個の子宮

引き続き医療関係でのマスコミ批判です。まずは、次の英Guardianの記事を見て頂ければと思います。

Doctor wins 2017 John Maddox prize for countering HPV vaccine misinformation

村中璃子医師が、マドックス賞を受賞したことを伝える記事で、マドックス賞についてのWikiはここにありますが、公共の利益に関わる問題について健全な科学とエビデンスを広めるために、障害や敵意にさらされながらも貢献した個人に与えられる名誉ある賞です。

村中璃子氏は、子宮頸ガンワクチンの接種阻止運動に対して非科学的であり、年間1万人の日本人女性が子宮摘出必要なガンと診断され、約3000人が命を失っている。10年では子宮摘出の数は10万人になるとのことで、非科学的な接種阻止運動を批判を書いておられるのが『10万個の子宮』という本です。

この本の中で、村中氏は名古屋市が実施した子宮頸がんワクチン調査結果についても触れておられ、私もこの2016年6月29日のブログで、名古屋市の30,793人に及ぶ調査結果を分析しました。そして、子宮頸ガンワクチンの接種が問題を起こしているとは考えられないと書いた。名古屋市の報告は、現在このページにあります。

子宮頸ガンワクチンに関する厚生労働省のパンフレットはここにあり、「HPV ワクチンの接種により、10 万人あたり 859 ~ 595人が子宮けいがんになることを回避でき、また、10 万人あたり 209 ~ 144 人が子宮けいがんによる死亡を回避できる、と期待されます。」とありますが、「HPVワクチンは、積極的におすすめすることを一時的にやめています」との文章もあります。頭が混乱しそうです。各自判断せよとの意味に理解します。

子宮頸ガンワクチンの副作用について科学的エビデンスなしで、マスコミが報道を続けた結果と私は考えている。科学的なエビデンスとは何かと言えば、私にとって重要なことは、理論や推定ではなく、統計データの正しい分析結果と考えます。私のブログで何度も出したグラフですが、若い女性でガンが罹患する臓器は子宮です。子宮頸ガンワクチンは禁止されておらず、私は積極的なワクチン接種をお勧めます。

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2018年11月30日 (金)

この朝日の記事って最低と思った

大新聞社を見下すなんて、私はそんなに偉くはないが、それでも酷いと思った。次の記事です。

朝日 11月28日 救急車で大学病院へ、軽症でも8割で追加料金徴収せず

話の本題の前に制度を理解しておかなくてはならないが、次の厚生労働省のWebにある「紹介状なしで大病院で初診を受ける場合は5,000円以上の負担が発生する。」制度です。但し、救急患者の場合等は、徴収の対象外となる。

記事に戻ると、『救急車を利用すれば支払わずにすむ例が多数あることが、朝日新聞の調査で分かった。・・・・8割以上が、軽症の救急搬送患者からとっていなかった。このままでは救急車の不適正利用が増えると心配する声もあがる。』の意味はなんでしょうか?

「軽症の救急患者」って、私は日本語がおかしいと思います。ちなみにWikiはこの冒頭部分で救急医療を、「人間を突然に襲う外傷や感染症などの疾病、すなわち「急性病態」を扱う医療」と説明しており、救急患者に軽症者なんていない。頭のおかしな記者が書いた文章だと思うが、会社自身がおかしいのかな。

朝日の記事を更に読むと『ある大学病院を受診しようとした患者は窓口で言われた。直後、病院の敷地を出て救急車を呼んだ。救急隊員に付き添われて再来院すると救急患者扱いとなり、負担は求められなかった』との文章がある。これって犯罪にならないのかなと思う。すなわち、病院には自分で来ることができた。しかし、金の支払いを求められたので、門の外で救急車を呼んで病院で治療を受けた。淡々と記事が書かれているが、こんなことが許されて良いんですかね。記者は、この患者を告発すべきと思います。

救急車の不正利用のことを書いているが、不正利用はどれぐらいの率なのだろうか。それをなくするには、どうすべきかが重要であるが、そこに焦点は行っていない記事である。

不適切な救急車の利用については、タクシー料金の10倍程度以上の搬送料を徴収すれば良いと考えるのだが、朝日の記者は、何も考えはないようである。何も触れられていない。医療制度や医療体制に関わることであり、放置すると我々が適切な医療を受けられないようなことになりかねない。

#7119ってご存じでしょうか?東京都(東京消防庁)の「#7119救急相談センター」のWebはここにありますが、救急車を呼んだほうがいいのか等の電話相談センターです。このような救急相談センターは必要だと考えるのですが、実施状況は次の地図でしめした所に限られている。普及が進まないのは、看護師を常駐させておく予算がないからと聞きました。馬鹿新聞も#7119の普及を促進するようなことを書くのが重要と思います。

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茨城は最低・最下位だと宣う人たちがいたように思います。でも、茨城は県全域が赤色になっており、#7119が使えるとってもすばらしい県です。

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2018年9月10日 (月)

柳原病院の医師準強制わいせつ事件9月10日から公判再開

2016年8月27日のこのブログ及び2016年12月1日のこのブログで書いた柳原病院の医師準強制わいせつ事件に関する続報です。

本事件については外科医師を守る会(ホームページはここ)が結成されており、えん罪であり、裁判の結果は無罪になると予想します。

全12回の公判日程については、外科医師を守る会のホームページにあり、9月10日から2019年1月8日までです。私が知ったのは、週刊金曜日オンラインのこのページに掲載されていることを知人に教えてもらったことからです。無罪・えん罪と考える理由は、私の説明より、外科医師を守る会のホームページを読んでいただく方が良いと思うので、ここでは書くことをやめます。

なお、伝え聞くところによると、この医師は今は別の病院で常勤で働いておられるとのことです。来年の早い時期と予想される判決ですが、私に情報が入った場合は、またこのブログで報告します。

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2017年7月27日 (木)

東京慈恵会医科大学付属病院の問題

次のような報道があった。

時事ドットコム 7月24日 がん見逃し他に5件=慈恵医大病院、死亡例も-患者に検査結果交付へ

実は、これが初めての報道ではなく、本年1月31日にあった報道の続きである。

時事ドットコム 2017年1月31日 「肺がん」1年放置、容体悪化=検査結果見落とす-慈恵医大病院

この問題については、東京慈恵会医大附属病院は診療情報共有改善検討委員会を設置し、その答申書が6月30日付で提出されている。この答申書を7月20日に病院が発表した事から、7月24日の報道となっている。答申書はこのページからダウンロードできる。

答申書を読んで私なりに思った事を書いてみる。

1) 電子カルテ未導入

信じられない気がするが、答申書の6ページに書いてある。CT検査撮影画像や画像診断報告書は電子端末で読む事ができるが、カルテは電子カルテではない。20世紀のままの病院と思える。こんな病院は避けるべき気がする。柏病院など慈恵大学の他三附属において は,すでに電子カルテシスムが採用されているとのことである。

2) 患者への情報提供なし

患者ならCT検査でも病理検査でもその検査結果報告書を読みたいはず。自分の体の事である。答申書には主治医の裁量と書いてある。そんな病院は選びたくないと思うが。

3) 主治医制よりチーム医療

答申書の22ページに「担当医の意識低さが事故発生要因・背景となっており・・・」と書いてある。意識の低さとは何を意味しているのか不明であるが、人の能力には限界がある。チーム医療により医師個人の力に頼るのではなく連携・共同による高いレベルの医療が提供されるべきと考える。

この事件は、アホな医師により見落としが発生したと、考えてしまう。しかし、そうではなく、誰もがおかしがちな落とし穴のようなミスであったとしたなら、個人の責任を追及するのではなく、運営制度や組織・体制により信頼性の高い医療が提供されるようにするべきと考える。

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2017年7月12日 (水)

NHK「ガッテン!」の悪影響は続いている模様

NHK「ガッテン!」とは、この3月1日のブログで書いたが、けしからん番組です。

次のニュースがありました。

QlifePro 医療ニュース 7月11日 NHK「ガッテン!」での「糖尿病に睡眠薬」問題が患者に与えた影響は?

このニュースに、2学会が異議申し立て、厚労省も厳重注意とあります。

そして、処方希望を断られ、精神状態が不安定になった事例とあります。NHKの番組なんかを信じるから、精神がおかしくなると思うのです。しかし、本当に悪いのは見た人より、番組を作った人たちや放送したNHKであります。

実際に、私もある医師から、患者よりベルソムラを処方してくれと依頼されたとことがあると聞いた事があります。当然断るしかないわけで、効果がない医薬品を処方する事は、百害あって一利なしであり、同時に医療費の無駄使いそのものです。

医師とNHK番組のどちらが信頼できるかと言えば、当然医師です。

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