2017年11月21日 (火)

東芝6000億円増資のハテナ

東芝が6000億円の増資を発表した。

日経 11月19日 東芝、6000億円の増資決議 今期末の債務超過回避

東芝による発表は、次である。全部で83ページあるが、17ページから82ページまでは別紙2となっている割当予定先の概要である。

東芝 発表 11月19日 第三者割当による新株式の発行に関するお知らせ

発行する株式数は2,283百万株であり発行済み株数4,237百万株の53.88%に相当する。発行済み株数が一気に1.5倍以上になる。大量発行である。現在の株主は、どのように思うのだろうか?発行価格は262.8円であり、11月20日の終値275円の4.5%安である。

6000億円の資金使途は、ウェスチングハウス関係の保証債務の早期弁済である。そんなの意味あるの?そんなために株数を一気に50%以上増やすの?と思う。東芝は、為替変動リスクからの解放なんてことも言っているが、それ嘘でしょうと言いたい。円高になれば、ドル建て債務は減少するのである。為替については損も得もない。債務を早く支払うことの利益とは何であるのか不思議である。

50%以上の増資だから一般公募したら値崩れする。だから第三者割当にしたということと思う。さて、その第三者割当の相手先であるが、ほぼ全てがカリブ海の投資法人である。世界の胡散臭い投資マネーの場所である。従い、東芝発表の17ページから82ページまでの各ページには「その他の情報については、開示の同意が得られていないため、記載していません。」とある。東芝自身も完全には知らないのかも知れない。勘ぐれば、資金の出し手に資金が環流してしまうスキムだってあり得るのである。

少なくとも私にとっては、不可思議な増資である。理解できるとすれば、東芝メモリーが売却できなかった場合でも、純資産額が6000億円増加するわけで、本年3月末時点での2,757億円の債務超過は解消する。そうだとすると最高の後ろ向きの話である。最も、東芝メモリーの売却そのものが後ろ向きなのだからとなってしまうが。

このブルームバーグのニュースの最後はBNPパリバ証券のチーフクレジットアナリストの話として「中長期的には米液化天然ガス(LNG)事業で抱える最大約1兆円の損失発生リスクの具現化懸念もあり「決して安泰ではない」と述べた。」と書いている。経営者は、真面目に企業の再生・発展を考えるべきと思います。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年10月 6日 (金)

東芝の名前を耳にすると、またねと思う

次の東芝の発表です。

東芝 2017年10月3日発表 カザトプロム社からのウェスチングハウス社出資持ち分の取得について

今更、驚く事はないのでしょうが、そんな約束をカザトプロム社としていたなんて、株主を初め関係者に発表していたのだろうかと思うのである。東芝がWH株式取得時の発表は次であったのであり、そんなことには触れていないからである。

東芝 2006年2月6日発表 ウェスチングハウス社株式取得による原子力事業の強化について

今回の東芝発表には、もう一点あり。価値のないWH出資持ち分を取得するわけで、購入する590億円の代価は損失になる。それを東芝の発表には、646億円の悪化影響が生じる予定ですが、2017年度連結業績見通しに織り込み済みとなっている。

ます、カザトプロム社が東芝に売却するオプションを持っていたなら、行使される可能性が高いとの判断で、ずっと前に損失を見込んでおく必要があったと思うが、また粉飾をしたのかと思う。PWCあらたも新日本も、カザトプロム社のオプションについて知らされていなかったという事なのでしょうか?

東芝のことについて、半導体のことがニュースで取り上げられていることが多いが、本質はディスクローズが必要であった会社の資産(権利)・負債(義務)について重要な点で、ディスクローズされていなかったことであると私は考えている。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年9月26日 (火)

「でりしゃす」全店閉店で「ゼンショーH」は、沈黙で良いのか

本日9月27日に斎藤様から(株) ゼンショーホールディングスによる発表は為されていると書込を頂きました。(この発表について)

当然の事として、ブログを書くに際しては、正確を期すため、その会社の発表等をチェックしています。そして、このブログを書き始める時点に於いては、当該発表は見あたりませんでした。日付を見ると9月26日となっており、私がブログを書き始めた後の発表ではないかと思います。

不正確な記事は削除するのですが、このような会社の発表時期とブログ執筆時期による微妙な差が発生した事を記録するため、本ブログ記事は削除せずに残す事とします。その上で、読者の方が考えていただければと思います。ご意見等、コメント欄に書き込みいただければ、幸甚です。

今回のO157問題は、8月5日~7日に製造され8月7日、8日に販売されたポテトサラダで発生したと見られるという報道でした。O157の感染原因特定は未だされていないと理解しますが、会社の発表は9月26日であったというのは、私には釈然しない所があります。

-----------------------------------------------------------

O157感染問題を引き起こした総菜店「でりしゃす」を運営するのは、フレッシュコーポレーション(群馬県太田市)であり、全17店閉鎖に関する日経ニュースと会社発表は次の通りである。

日経 9月20日 O157問題 「でりしゃす」全17店を閉店

9月20日 (株)フレッシュコーポレーション発表 「デリシャス」全店閉鎖のお知らせ

フレッシュコーポレーション(群馬県太田市)なる会社であるが、資本金4億8千6百万円の(株) ゼンショーホールディングスが全株を保有する完全子会社である。(同社のホームページはここ

しかし、(株) ゼンショーホールディングスのブランド一覧(このページ)を見ても、フレッシュコーポレーションの名前はない。フレッシュコーポレーションは会社名であり、フレッシュコーポレーションが手がけているフジマート、アバンセ、マルシェの名前があるのであろう。以前は「でりしゃす」も載せられていたようである。閉店をした結果として、ブランドとして掲載しておく必要はないとして削除したのかも知れない。一方、有価証券報告書には子会社としてフレッシュコーポレーションの名前はある。

(株) ゼンショーホールディングスのプレスリリースを見るに「でりしゃす」の名前もフレッシュコーポレーションの名前も見あたらない。O-157に関する発表もない。不祥事と認識している故に、隠し通そうとしているのではないかと疑いを持つがどうだろうか?(株) ゼンショーホールディングスの株主や取引先の中にも、「でりしゃす」を運営していたフレッシュコーポレーションが、ゼンショーホールディングスの子会社である事を認識していない人もいるのではと思う。

<追記>

上記を書いてから、(株) ゼンショーホールディングスの株主構成が気になり、2017年3月期の有価証券報告書を見ると代表取締役兼社長兼CEO小川堅太郎及び、二親等以内の血族が議決権を保有している(株)日本クリエイトなる会社が34.29%の株式を保有していると記載がある。小川堅太郎氏及びその親族2名の取締役の保有株6.33%を加えると40.62%が小川堅太郎氏の同族支配会社である。だから、こんなことも可能なのかと思うのですが・・・・・世間の目には、どう映るんでしょうか?

| | コメント (1) | トラックバック (0)

2017年7月23日 (日)

東芝に対する株主の訴訟1172億円

次の東芝の発表です。

東芝の発表 7月20日 当社に対する損害賠償請求訴訟の提起に関するお知らせ

日経ニュースは次の通りです。

日経 7月20日 東芝への損害賠償請求、計1172億円に 海外機関投資家など

株主代表訴訟ではなく、東芝が不適切な会計報告をしたことにより損害を被ったとする損害賠償請求です。

すごいものです。普通なら、あのミスは、もしかしたらあり得ると感じることがあるが、今回の東芝問題はWHの高値買収失敗を隠し通そうとし、闇から闇へと嘘を突き通したように感じる。同情なんかは、あまり起こらず、バカな経営者を選ぶと、こんな惨めな姿になると思わせてしまう。経営者たる者は、嘘でごまかす事は止めましょう。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年7月13日 (木)

東芝をめぐる朝日の報道他

先ずは、その朝日の報道とは次です。

朝日 7月13日 東芝監査、意見「不表明」へ 有価証券報告書、3月期も

この朝日の記事を読むと、東芝もここまで来たかと思わせるのですが、東芝の発表と日経の記事は次の通りです。

東芝 IRニュース 7月13日 監査手続に関する一部報道について

日経 7月13日 東芝、監査法人が意見不表明との一部報道「事実はない」

実際にどうなるかは私には分かりません。朝日の報道は、然るべきニュースソースからの情報に基づいて書いているのでしょうが、8月10日までには未だ1月近くあり、そこまで踏み込んだ記事を書いて良いのだろうかと思ってしまいます。下手をすると、何流新聞の憶測記事と変わらなくなる気がします。

それからすると、次の週刊現代の記事の方が、監査という観点ではなく、東芝の現状や今後について述べており、ずっとおもしろいと思いました。

現代イスミダ 7月12日 死にかけの東芝でこれから起きること 知られざる「1兆円規模」のリスクが…

半導体事業を売却して、立て直すなんて、私には全く理解できないです。単に、売却で当面の銭を得るが、将来性は無くなるわけで、単なる上場維持の愚作でしかないと思うからです。現代イスミダの記事にも次のようにあります。

可能性のある事業を切り出してしまったらカスしか残らない。本来であればカスを先に切って、いいものだけを残すのが経営再建の常套手段ですが、いまやっているのはその逆。

又、LNG事業やWH関係も、大損失の危険性を内蔵しており、この会社どうなるのかと思います。

たとえば北米で手掛けているLNG(液化天然ガス)事業やウラン関連事業などが、近い将来に巨額の損失に化ける可能性は高い。特にLNG案件は最大1兆円規模の損失リスクがあり、WH級になりかねない。

原発1基を作るのに3兆円もかかると言われていますが、これからその請求書が東芝に回ってくる可能性があるわけです。払わないと突っぱねれば、それこそ訴訟ラッシュになるでしょう。

米国でのビジネスは厳しいです。あらゆる手段を使って、損失を防ごう、取り戻そうと、相手は動きます。法に書いていなければ、可能性があることを意味し、すごい論理を弁護士が考え出したりします。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年6月 6日 (火)

東芝の監査委員会と監査法人

東芝に関しては、毎日のように様々な報道が為されている。例えば、次の東洋経済ONLINEの記事である。

東洋経済ONLINE 5月5日 東芝の監査法人、「PwCあらた」が一転継続へ

注目は、記事よりも、この記事に対するコメント欄の書込(ここ)である。監査委員会と会計監査人との関係についてのコメントがある。

会計監査人は2016年3月までは新日本であり、4月からはPwCあらたである。東芝は、指名委員会等設置会社であり、執行役の取締役以外に指名委員会、監査委員会、報酬委員会を構成し、委員となっている取締役が存在する。

一連の問題で、東芝監査委員会の委員となっている取締役は3名いるが、果たして何をしていたのか、何をしているのかと問いたださなくてはならない。監査委員3名は、全員社外取締役なのだが、委員長は元監査法人の執行社員であった公認会計士であり、残る2名のうちの1名も別の監査法人の元代表社員であり、証券取引等監視委員会委員を勤めた事がある人物。そして、もう一人は元検察官で最高裁判所判事にもなった人である。監査委員会の委員自らが全ての作業をする必要はない。調査他の職務を補助すべき使用人に業務を命じれば良いのである。そして、監査法人と密接な連絡を取り、監査法人の意見を聴取する必要がある。

問題ある会社の監査委員に就任している場合の株主や社会に対する責任は、それだけ重大であると考える。悪い奴らは、悪事を隠すために、さも立派な肩書きのあるこれぞ社会正義と看板を掲げる事ができる人物をお目付役に任命する。東芝問題って、複雑且つ大変ですね。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年6月 1日 (木)

年間21億円の報酬も東芝問題の本質である

次のニュースです。

日経 5月31日 米WHのロデリック前会長、報酬21億円 WH破綻前の年間報酬

WHが破綻に至った原因であるCB&Iストーン・アンド・ウェブスター(S&W)の買収を決断した人物との紹介がある。

東芝はWHの90%近い株式を保有している大株主・親会社である。だからこそ、東芝問題が起こっているのであり、幾らダニエル・ロデリック会長が当時CB&Iの買収を唱えても、東芝は、それに従う必要はなかったし、リスクがあると考えれば、別の決断もあった。

ダニエル・ロデリック会長の言うままに押し切られたのである。実に、日本的かも知れない。大東亜戦争で、日本軍は、既成事実の積み重ねと、開き直りで、強引に何でも押し通した。逆に言えば、正しい判断をすべき管理組織は機能を無くしたのである。東芝問題には、これに通ずる似通った姿を感じるのである。

批判をする事は、足を引っ張ると捕えられかねず、自分がやりたいと思う時に敵を多く作る事になりかねない。組織の調和を乱す事は、良くない事である。専門外の自分が意見を述べる事は適切ではない。・・・・というようなことが、企業内で現実にはよくあることである。企業により、そのような批判精神抑制が強い企業、あるいは弱い企業といような差はある。東芝は、私が知っている範囲では、むしろ批判精神旺盛な自由に発言・批判ができる企業であった。だからこそ、東芝は強いと思っていた。

しかし、それで済ませては問題の解決にはならない。やはり最高経営責任者の問題である。自分では、判断がつかなくて良い。社内に、検討チームのような組織をつくり検討をさせればよいのである。当然、そのチームは形だけのチームではなく、肩書きよりも専門性や合理性を持った会社のためのベスト・アンサーを作り上げてくれると期待されるメンバーを選ぶのである。これこそ、企業のリーダーに求められる条件である。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年5月30日 (火)

この大機小機(日経)も間違っている

次の5月3日の日経大機小機です。

日経 5月30日 大機小機 監査に求められる覚悟

監査とは、株主のため、債権者のため、その他会社の利害関係者のために、会社が作成した財務諸表が信頼しうる情報を適正に表示しているかを意見表明するものである。

東芝について言えば、信頼できるなら、既に監査人が監査報告書を出している。それなのに、監査人を批判するとは、お門違いであり、程度の悪い批判である。

こんな経営者が社会にいるようでは、発展は望めない。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年4月27日 (木)

減損会計は正しい会計である

変なタイトルになっているが、日経の次の大機小機(ネットでの無料部分は少ないのですが)を読んで、こんなタイトルにしてしまった。

日経 4月26日 大機小機 減損会計の難しさ

いつも大機小機は、鋭い視点で書いていると思うのだが、この記事はピント外れと思ったからである。最も、一般の人や経営者の多くはこのような感覚でおられる人が多いかも知れない。

例えば、次の表現(記事の最期の有料部分)を例に挙げる。

減損は一種の時価会計だ。それも、赤字事業だけを対象とした時価会計である。黒字事業には時価会計は適用されない。会計の保守主義の原則にかなっているが、双方に時価会計が適用されれば、黒字事業を売却して穴埋めに充てる必要はなくなる。

減損と言っているのは、「東芝の決算」という言葉から、この大機小機が始まっている事から、固定資産の減損を指している。しかし、固定資産(有形固定資産のみならず無形固定資産や投資等も含む)の減損は、時価評価ではなく、将来キャッシュフローを評価し、簿価以下の将来キャッシュフローを生まないと判断されれば、期待収益額以上の簿価を維持する事はおかしく、減損を認識する。そもそも、固定資産で長期投資の金融資産以外は時価など存在しない。黒字事業だって、赤字事業だって、時価評価など誰もしない。但し、黒字事業も赤字事業も、全ての事業は将来キャッシュフローを常に予測し、予測結果により改善等を進める。誰もが行う基本中の基本である。

この表現に黒字事業の売却なんてことか書いてある。これも通常は禁じ手である。何故なら、ある事業を何故しているかと言えば、自社がやることが他社よりは利益を出せると確信しているからである。自分がやれば100の利益を生む。しかし、その利益は他社がやれば90とかそれ以下であると皆思っているはずである。東芝が半導体事業を何故売却するかと言えば、東芝にはもはや能力がないからである。能力が本当にあるなら、金融機関を説得したり、半導体部門のみを対象とする社債を発行できるように会社をリストラすれば良いのである。

敗退経営者がそこにいる。この大機小機の発想は、同じような敗退経営者であり、経営から引退せねばならない。

東芝はまもなく消え失せるかも知れない。しかし、この大機小機を読むと、東芝だけではなく、日本の企業の多くに日没が迫っているように思ってしまう。東京オリンピック後の日本大不況で多くの上場会社は消え失せるのでしょうか。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年4月 7日 (金)

東芝はやはり会社更生法?

東芝の事は、何度か取り上げたが、やはり会社更生法しか残された道はないのだろうかと思わせる記事です。

ニユースイッチ日刊工業新聞 4月6日 東芝、米LNG事業で損失リスク懸念。決算3回目の延期高まる

東芝のフリーポートLNGについては、私のこのブログ他でも触れた事がある。フリーポートLNGで東芝の1兆円の損失が決まっているわけではない。決まっている事は、米国天然ガス価格と日本を含め世界のLNG価格の価格変動リスクを東芝が負担している事である。もし、これが石油ガスメジャーなら何の心配もない。石油ガスに素人の東芝がリスクを負担している事が問題なのである。

石油ガスの世界はあまりにも恐ろしい世界である。冷酷・悲惨・・・・色々な形容詞が浮かんでくる。東芝が石油ガスの専門家を雇ってハンドリングをすれば、うまく行くかも知れないという考え方があるかも知れない。しかし、そんなことをすれば、完全に破滅である。その専門家の言う事を全て聞かねばならなくなり、最終的には利益を全てその専門家に持って行かれるばかりではなく、本体の利益をも浸食されるばかりか、本体が滅亡するリスクもある。

東芝が会社更生法を申請して管財人による再生を目指す事ができるかであるが、その前提はフリーポートLNG関係を、早くどこかに事業譲渡することである。お金を付けないと無理かも知れない。そうなると、更正法申請後は無理で、早急に現金付きの譲渡をしなければならない(これって、今でも銀行に反対されて無理でしょうか?)。

東芝には技術力はあったし、今もあり、すばらしい技術者が多くおられる。しかし、技術とは100%の世界ではない。90%で賭をして、成功して、事業を拡大していく面がある。そのような観点でWHを取得した。世の中、技術の世界のみで動いているわけではない。企業とは、技術は重要であるが、経営者は全てを適切に見渡し判断する能力が求められるのである。残念ながら、東芝には、そのような真の経営者は存在しなかった。フリーポートLNGも、そのような例である。東芝が再生するには、真の経営者が必要である。東芝の再生とは、企業再生のみならず企業としては消滅しても、有用な技術がどこかで存続し、世界の役に立つ事も含むのである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

より以前の記事一覧