医師の働き方環境のOECD諸国との比較（２）外来受診を含めた場合

直前のブログについて広島国際大学の江原教授からコメントを頂き、江原教授が北海道医報に書かれた「医師の働き方改革」と題しての投稿（このページ）を紹介頂きました。

江原教授は、このブログの病床あたり医師数のグラフに相当する比較を、更に外来受診数を加味して分析されておられます。今回は、前ブログに引き続いて、外来受診数を加味した分析を実施してみます。

1）　手法

前回同様、OECDの統計を使って、OECD諸国間の比較とします。2016年のデータとするが、一部の国については2016年に相当するデータがない場合があり、直近データを使ったり、2017年を使っている場合もあります。外来受診数は、OECD統計のHealth Care UtilisationのDoctors consultationを採用しました。

OECD統計の日本のDoctors consultationは、2015年12.8回/年・人であり、厚生労働省の平成29年患者調査上巻第9-2表の外来総数は歯科を除くと6,898千人/日であり、これを年間250日として計算すると年間17億2千万回となる。一方、OECDの12.8回/年・人に日本の人口1億27百万人を掛けると16億2千万回となる。年間235日とすれば、ほぼ一致するわけで、OECD統計のHealth Care UtilisationのDoctors consultationの採用で、OECD諸国間の比較を実施しても、大きな問題はないと判断する。

2）　外来受診数

OECD統計によれば、外来受診数は韓国に次いで日本が第2位であります。数字で言えば、日本は一人年12.8回なので、月1回以上となるが、高齢者の場合は、月1回以上で複数の医療機関を受診されておられる方もいる。また、高齢化社会においては、やはり外来受診数が多くなる傾向であり、国全体での平均値は高くなるはずです。

3）　外来患者についての医師負担

江原教授は、外来患者に対する医師の対応は、入院患者の40%と想定して、病床数に1日あたりの外来患者数の0.4倍を掛けた数字を換算病床数として、病床数（患者数）あたりの医師数を計算して比較されておられる。同じ手法を採用して、各国比較をしたのが次の図です。

なお、外来患者に対する医師の対応を、入院患者の40%とするのは、病院が最低確保すべき医師人員数を定めた医療法施行規則第19条の援用によるものです。すなわち、医師定員が、入院患者1と外来患者を2.5で除した数の合計を16で割算して計算することになっているからです。

4）　外来患者への医師対応時間を平均12分とした場合

日本の医師法での病院の最低限の医師数を規定した厚生労働省令である医療法施行規則の定員を使って、国際比較をしたのが上記3）である。しかし、医療法の定員が日本の実態にあわせての妥協という側面はある。そこで、外来患者に対する医師の平均診察時間（実診察時間以外も含め）を1時間につき5人として12分間とし、医師の年間労働時間を2000時間として外来診療に要する医師の年間人数を計算した。そして、この外来対応の医師数を実際の医師数より差し引き、差し引いた差数の医師数が病床に対応可能な医師数であるとして病床数あたりの医師数を計算した。その結果のグラフが次である。

3）のグラフとほとんど同じ結果であるが、3）と4）を比較すると、日本は3）でも4）でも韓国に次いで最低から2番目であるが、最高位のスウェーデンについては、3）では0.78で、4）では1.68となった。

外来受診数を加味しない場合が、直前ブログの次の図なので、大枠はほぼ同じです。しかし、日本の数字を見ると、外来受診数を考慮すると0.19から0.09へとほぼ半分になってしまった。これで良いのか？持続可能か？改善するとすれば、どことどこを、どう改善すべきか医療という基礎インフラの維持は重要であり、関心を持ってよく考えたいと思います。